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2019年12月12日 2020論文答練会(通学・通信)早割料金C 

2019/12/12 

低価格 内容充実

テキスト(解答)のみの販売もいたします。

2020論文答練会(通学・通信)早割料金C
2020年1月〜3月 全12回
通学は、毎週土曜日の午後に開催します。
毎回、論文の答案を作成します。
答案作成終了後、解説講義をします。
令和元年改正法に対応した内容とします。
通信もあります。

2019年12月12日 2020短答答練会(通学・通信)早割料金C 

2019/12/12 

低価格 内容充実

2020短答答練会(通学・通信)早割料金C
2020年1月〜3月 全12回
通学は、毎週土曜日の午前中に開催します。
毎回、30問の問題を1時間30分で解答します。
解説講義はありません。
詳細な解答解説を提供します。
令和元年改正法に対応した内容とします。
通信もあります。

12月12日 2020意匠法改正法講座(通学・通信)

2019/12/12 

低価格 内容充実

2020意匠法改正法講座(通学・通信)
12月22日(日)10:00〜16:00(昼休みあり)
令和元年改正意匠法のうち、2020年度の弁理士試験に影響のある改正条文を徹底的に解説します。
70分の講義を4時限行います。
テキストを配付して解説講義を行います。

2019年12月12日 2020国際出願特例講座(テキストのみ)

2019/12/12 

2020国際出願特例講座(テキストのみ)
2019年12月27日(金)配信予定
特許法184条の3〜184条の20
実用新案法48条の3〜48条の16
意匠法60条の3〜60条の23
商標法68条の2〜68条の39
以上の国際出願の特例に関する規定について、改正法に対応したテキストを作成します。
テキスト(PDFファイル)の保存先のURLをメールで送信します。

2019年12月12日 代々木塾の特徴

2019/12/12 

代々木塾の特徴
★少人数形式なので個別指導に適していること。
 例えば、個別に質問することにより十分に理解ができます。
★テキストや解説講義の質が高いこと。
 誤解しやすい点は、ていねいに解説します。
★改正法など最新の情報を提供していること。
 令和元年改正法に対応します。
★考える勉強を推奨していること。
 課題解決能力が格段に向上します。
★弁理士になってからも役に立つ情報を提供していること。
 クラインアントに対して適切なアドバイスができるようになります。
★勉強の進度に合わせて種々の講座を選択できること。
 コースとは別に目的に応じた講座をたくさん用意しています。
★受講料が安いこと。
 格安の料金で質の高い講義とテキストを提供しています。

理解を伴った勉強が短期合格につながります。

なお、講座の受講生は、無料で質問ができます。
塾長が的確に回答いたします。

12月12日 2020条約講座(テキストのみ)

2019/12/12 

条約に関して、下記の3講座を開講しました。

2020PCT講座(テキストのみ)全8回(予定)
2020パリ条約講座(テキストのみ)全4回
2020TRIPS協定講座(テキストのみ)全4回

2019年12月11日 2021コース案内 早割料金

2019/12/11 

代々木塾の特徴 低価格 内容充実

2021年度の弁理士試験合格を目指す方にお勧めです。
2020年5月からスタートします。
お申込みの受付を開始いたしました。
複数講座が含まれています。コースは割引料金となっています。
現在、さらに早割料金となっています。

2021論文短答入門コース(6講座)
2021短答特化コース(3講座)
2021論文入門コース(3講座)

2019年12月11日 コース再度受講割引のご案内

2019/12/11 

低価格 内容充実
2019年12月1日〜2019年12月15日 期間限定
下記のコースを再度受講される方は、上記期間限定で、格安の割引料金でお申込みいただけます。
詳細は、下記のアドレスにお問い合わせください。
info@yoyogijuku.jp

論文短答入門コース
論文入門コース
短答特化コース

2019年12月11日 論文用の講座案内

2019/12/11 

初心者用
2020論文講義基礎講座(通信)
2020論文演習基礎講座(通信)

中級者用及び上級者用
2020塾長論文ゼミ(通信)

参考用
2020論文事例問題講座(通信)
2020論文趣旨講座(通信)

2019年12月9日 令和元年改正法講座(テキストのみ)

2019/12/09 

令和元年改正法講座(テキストのみ)

令和元年改正法が公布され、その一部が令和2年(2020年)の弁理士試験の範囲に含まれることが確実となりました。
そこで、報告書と改正条文に基づいて、改正法の解説資料を作成しました。
音声による解説講義はありませんが、テキストのみで十分に理解できるようにしました。
特許法実用新案法編と意匠法商標法編の2つに分けて作成しました。

令和元年改正法を早期にマスターしましょう。
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